新型コロナウイルス後も継続的に役立つ『テレワーク対応マニュアル』の重要性

最終更新日: 2025.04.22 公開日: 2020.05.25

新型コロナウイルスの感染拡大は、当時の企業活動に大きな影響を与えました。テレワークや変則勤務の導入が一気に加速し、従来の働き方が見直される契機となりました。特に飲食業や小売業では、店舗運営や接客体制に至るまで、急速な対応が求められました。
スタディストが提供するビジュアルSOPマネジメントプラットフォーム「Teachme Biz」は、そうした混乱の中でも業務を標準化・効率化する手段として、多くの企業に活用されてきました。導入企業を対象に実施したユーザー調査では、感染拡大によってオペレーションや指示内容が急増し、現場が柔軟に対応する必要があったことが明らかになりました。

新型コロナウイルス感染拡大が飲食店・小売店等の店舗運営に与える影響について

【質問】新型コロナウイルス感染症により店舗運営に影響はありますか?

新型コロナウイルス感染症により店舗運営に影響はありますか?の画像

約85%の企業様がコロナウイルスにおいて影響があったと回答しました。
来店に関連する影響について、飲食業は来店数の減少や予約のキャンセルなどが発生、小売業はスーパーやドラッグストアを中心に来店数が増加しました。

【質問】店舗運営に関する下記項目で、該当する影響について全て選択してください。

店舗運営に関する下記項目で、該当する影響について全て選択してください。の画像

店舗運営に関連する影響について、最も多くの意見が出たのが「必要な店舗オペレーションの指示が増えた」でした。
店舗を取り巻く環境が大きく変わり、既存オペレーションの見直しや新規オペレーションの作成など、業種を問わず大きな影響があったことが見て取れます。
また、「投資的な取り組みを控えた」、「採用計画をストップした」など、事業投資活動にも影響が出ています。

経営方針や働き方の変化によって求められるマニュアル整備

【質問】新型コロナウイルスの感染拡大以降、Teachme Bizで新規作成・改修したマニュアルは?

新型コロナウイルスの感染拡大以降、Teachme Bizで新規作成・改修したマニュアルは?の画像

最も多かったのは「消毒などの衛生対策マニュアル」でした。次いで「テレワーク対応マニュアル」が作成されていることがわかりました。
本アンケートは、3月末の緊急事態宣言前に実施しましたので、4月以降は、当時以上にテレワーク対応マニュアルが必要となり、作成が進んでいると想定されます。

マニュアル整備がテレワーク時の業務や研修にも活躍

・toBeマーケティング株式会社様

Teachme Bizをご利用いただいているtoBeマーケティング株式会社様は、テレワークで役立つオンラインマニュアルを整備する手段としてTeachme Bizを活用されています。さらに今後はTeachme Bizを使ってお客様に向けたツールの使い方マニュアルを用意し、地方のお客様にもテレワークで効率よく説明できる環境作りを目指しています。

・株式会社カインズ様

株式会社カインズ様では、Teachme Bizのトレーニング機能を活用したテレワーク環境下でのWEB研修を行っています。個人ごとの習得率をチェックしながらフォローをすることで、非対面であるにもかかわらず従来よりも効果的な研修を実現。約2万人にのぼる社員の業務効率化や作業手順の浸透を成功させました。

株式会社カインズ様の導入事例を見る

・住友不動産エスフォルタ株式会社様

フィットネスクラブの運営事業を営む住友不動産エスフォルタ株式会社様は、スタッフに対する十分な研修時間の確保が難しくなったのをきっかけに、Teachme Bizの導入へ踏み切りました。また、数百名のアルバイトスタッフに対し、機器の使い方やトレーニング方法を紙のマニュアルで理解してもらうことにも限界を感じていたことが、Teachme Bizの導入を後押しします。

ちょうどそのタイミングでコロナ禍に突入し、在宅勤務に切り替わった新入社員の研修にも、動画マニュアルが大きな力を発揮。自習・テスト・1対1の確認というサイクル型の研修により、学習効果の可視化と教える側の負担軽減も実現しました。

住友不動産エスフォルタ株式会社様の導入事例を見る

・PERSONNEL CONSULTANT MANPOWER (THAILAND) CO., LTD. 様

タイ国内でさまざまな事業を展開する同社では、パンデミックによってタイへの渡航ができなくなった人材に対し、Teachme Bizで作成したマニュアルでリモート研修を実施していました。Teachme Bizで作成したマニュアルには、タイ法人の就業規則や社内体制、各種手続きの流れなどを盛り込んでいたため、従業員は日本にいながらタイで働く具体的なイメージを掴めたとのことです。

同じように、日本から渡航してくる従業員がすぐ業務に対応できるよう、Teachme Bizを利用してマニュアル化を進めています。長く勤めている従業員の「当たり前」を言語化することで、誰でもスムーズに業務へ対応できる環境が整いました。Teachme Bizにはあらかじめ決められたフォーマットがあるため、マニュアル作成も難しくなかったと評判です。

PERSONNEL CONSULTANT MANPOWER (THAILAND) CO., LTD. 様の導入事例を見る

・株式会社スタディスト

当社は、2月中旬からテレワークに切り替えを行いました。そこで課題となったのが新人教育です。毎月複数名の社員が入社するため、テレワーク環境下においても、新人社員の受入研修を実施しなければなりません。そこで、Teachme Bizのトレーニング機能を活用して研修カリキュラムを作成し、「反転学習型」のオンライン研修を行いました。研修の品質を落とすことなく、研修時間を4分の1に短縮することができ、大きな成果を上げることができました。

テレワークは、今後も働き方の選択肢のひとつとして活用され続けると考えられます。企業には、こうした多様な勤務形態に対応できる体制作りが引き続き求められます。
Teachme Bizはクラウドサービスであるため、テレワーク環境下でも全社員に対して正確な業務手順をわかりやすく、スピーディーに共有することが可能です。場所を問わず業務の質を保つ手段として、事業運営を支えるツールとしてご活用いただけます。
テレワーク対応に向けたマニュアル整備や運用に関してお困りの際は、ぜひTeachme Bizにご相談ください。導入企業の事例を交えながら、業務効率化の具体的な方法をご紹介いたします。

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