ビジネスにおけるデジタル技術の影響が強まる中、人材に求められるスキルや役割は以前と変わりつつあります。しかしながら、既存の従業員を切り捨てて新しい人材と入れ替えれば解決する問題でもありません。そこで重要になるのが、リスキリングによって既存の人材に新たな可能性と役割を与えることです。
この記事ではリスキリングについて、その意味やメリット・デメリット、導入方法などについて解説します。企業の先行事例や公的な支援制度も紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

リスキリングとは?

リスキリング（英：Re-skilling）とは、企業の従業員が新しい業務に従事したり、ビジネス環境が大きく変化したりした際に、その新しい状況に適応するために必要な知識やスキルを学び直すこと、または企業が学び直させることです。
リスキリングはさまざまなスキル・知識の獲得に対して使用される言葉ですが、DXが進む近年においては、とりわけ企業が既存の人材にデジタルスキルを学ばせることを指す例が増加しています。

リスキリングとリカレント教育、生涯学習との違い

リスキリングと同じく社会人の継続的な学びを指す言葉に「リカレント教育」や「生涯学習」があります。しかし、以下で示すように、それらは「どのように学ぶのか」「何を学ぶのか」などに違いがあります。

リカレント教育

リスキリングは基本的に、新たな技能や知識が必要な従業員に対して、企業が主体となって実施する教育です。多くの場合、従業員は職場で実務を続けつつ新たなスキルの習得に取り組みます。

対照的にリカレント教育の場合は、従業員が現職を休職または離職し、大学や大学院、ビジネススクールなどの教育機関で学び直すことを指すのが一般的です。学習を終えた後、従業員は元の職場に復帰する場合もあれば、新たなスキルを生かして新たな職を探す場合もあります。

つまり、リスキリングは企業が従業員に課す教育である一方で、リカレント教育は従業員の自発的な学びである点が両者の違いです。

生涯学習

生涯学習とは、職業的なスキルの習得に留まらず、充実した人生を送るためにさまざまな分野の知識を学んだりチャレンジしたりすることを指す言葉です。学校教育、スポーツ、文化活動、ボランティア、趣味に至るまで、人生を通じて多様な学習を続けることが生涯学習の目的です。

これに対して、リスキリングは仕事上のキャリアで必要なスキルを得るための学びを指します。学習の範囲に制限がない生涯学習と比較して、リスキリングでは学ぶ対象が職業人として役立つスキルに限定される点が異なります。

リスキリングが注目されている理由

リスキリングは、特にDX人材の育成手法として有効であり、経済産業省が推進していることからも注目を集めるようになりました。今後さらに技術革新の進むことが予想される中、その重要性はますます高まるものと考えられます。

経済産業省が推進

経済産業省は、2021年2月から2023年現在に至るまで「デジタル時代の人材政策に関する検討会」を複数回にわたって開催しています。この会議は、官民の幅広い有識者や制作担当者がメンバーとなり、デジタル分野における人材育成と政策について検討するものです。
その初回では、日本の社会でDX人材を確保・育成していくための方法が多様な観点から話し合われ、そのひとつとしてリスキリングの必要性が議題に上がりました。

このような議論を通じて、主にデジタル人材を育成するためのリスキリングが政府主導で推進され、社会にもその重要性が認知されるようになりました。経済産業省は2023年から「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」を開始するなど、さらに精力的にリスキリングの実施を企業や個人に働きかけています。

参考：経済産業省｜リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業

DXの浸透

前段の内容からも分かるように、リスキリングが注目を集めている背景には、DXの必要性が広く認識されたことが深く関係しています。現在では、さまざまな業務やサービスでデジタル活用が急激に進んでおり、こうした流れは第四次産業革命（インダストリー4.0）とも呼ばれています。世界中でこの流れに向けて積極的に動き出している中、日本企業も適応しなければなりません。

しかし、DXを成功させるには、一部の業界や技術者だけでなく幅広い業種・職種の企業や従業員がDXへの理解やスキルを深め、現場でデジタル技術を使いこなせるようになる必要があります。そのため、既存の人材をデジタル人材へと育成する方法としてリスキリングへの注目が高まっています。

世界的なリスキリングの潮流

経済産業省以外にも、国内外のさまざまな機関によってリスキリングに対する提言がなされたことも、その注目を後押ししています。2020年のダボス会議（世界経済フォーラム年次総会）では、世界中に広がる第四次産業革命に対応するため、2030年までに10億人の人々にリスキリングを提供する目標が掲げられました。
日本においても、経団連が2020年11月に公表した「新成長戦略」においてリスキリングの推進を提唱するなど、リスキリングの必要性が広く認知されるようになりました。

参考：新成長戦略について｜経団連

リスキリングのメリット

リスキリングのメリットには、採用コストの削減や業務効率化、従業員のキャリア育成などがあります。リスキリングによる人材育成を通じて、従業員個人のスキルアップだけでなく、企業側もさまざまなメリットを得られます。

採用コストの削減

企業は既存の人材にリスキリングを行うことで、自社に必要なスキルを持つ人材を新たに採用するコストを削減することが可能です。
これは、特にデータサイエンティストやエンジニアなどのDX人材を確保する際に大きな利点があります。というのも、DX人材は多くの企業において需要があり、十分な人材獲得をするためには膨大なコストが発生する恐れがあるからです。
しかし、自社の既存人材をDX人材として育成する方法を採用した場合、採用活動にかかるコストを抑えられます。

業務の効率化

リスキリングに成功した人材によって、業務の効率化ができる点も大きなメリットです。
DXは、これまで人の手で行ってきた作業の自動化・省人化が実現するため、劇的な業務効率化を図れます。その結果、これまで手作業に費やされていた労力や時間は軽減され、それらのリソースをより生産性の高いコア業務に投じることが可能です。
業務効率化によって時間外労働が短縮されれば、人件費の削減や従業員のワークライフバランス改善などの効果も期待できます。

従業員のキャリア育成

リスキリングは従業員のキャリア育成にもつながります。各従業員は新たなスキルの習得に伴い、キャリアの可能性を広げられます。企業側としても、さまざまな業務に対応できるスキルを持った従業員がいると、社内の人員調整をしやすくなる点は大きなメリットです。
また、DXによって業務が自動化されると、従来その作業を担当していた従業員は仕事を失いかねません。その従業員が新たな役割で活躍できるようにするためにも、リスキリングの実施は重要です。

リスキリングのデメリット

リスキリングは数多くのメリットをもたらしますが、実施にあたってはいくつかのデメリットも考慮する必要があります。特に、導入に伴う手間とコスト、そして従業員が転職してしまうリスクは事前に注意しておかなければなりません。

手間とコスト

リスキリングの導入に際しては、研修プログラムの開発や実施、社外の教育サービス利用などにかかるコストが発生します。また、それに先立って自社や各従業員にどういったスキルが不足しているのかという、スキルギャップを洗い出す作業にも一定の手間が必要です。

さらに、リスキリングする内容が高度なものであればあるほど、学習に要する時間や負担は増加します。そのため、リスキリングを導入する際には、予算や運用の手間、リスキリングする従業員のフォロー体制などについて事前によく検討することが重要です。

転職リスク

従業員がリスキリングで習得したスキル・知識を生かして転職してしまうリスクも想定する必要があります。特にデジタル人材は多くの企業が強く求めているため、より好条件の企業へ移ろうと考える従業員が出ても不思議ではありません。

このような事態を防ぐには、リスキリングの実施と同時に従業員の待遇や職場環境、部署配置などを見直すことが重要です。有用なスキルを得た従業員に対しては、社外の相場を考慮した報酬や労働条件を再設定するなど、待遇を適正化する必要があります。

リスキリング導入のステップ

リスキリングの導入に際しては、ステップバイステップで計画的に準備を進めることが重要です。具体的には、（1）リスキリングの目的・対象を明確化してから、（2）従業員の既存スキルを洗い出し、（3）教育プログラムとコンテンツを決め、（4）十全な学習環境を整える、という流れになります。
一連の学習プログラムを完了した後には、（5）身に付けたスキルをビジネス現場で実際に活用できているかどうかを確認し、その実用性を磨き上げていく必要もあります。

ステップ1：目的・対象を明確にする

リスキリングを導入する際には、最初にその目的や対象を明確にする必要があります。また、定めた目的を従業員に説明し、共有することも大切です。リスキリングを実施する背景やリスキリングの最終目的を説明し、実際に行う従業員の理解が得られると、目的が達成しやすくなります。

リスキリングでは、従業員が従来の業務をこなしながら、新しいスキルを学ばなければなりません。業務上の負担が増加するため、リスキリングに積極的に取り組んでもらうためには、従業員にもメリットがあることを説明し、納得を得てから導入することが重要です。

ステップ2：従業員の既存スキルを見える化する

リスキリングの具体的な教育・研修プログラムを考える前段階においては、各従業員がどのようなスキルを保有しているのか、習熟度はどのくらいなのか、今後はどんなスキルが必要になるのか、といった現状を洗い出す必要があります。
それぞれの従業員がどのようなスキルが必要であるかを把握することで、必要なスキルと現在のスキルとのギャップが分かり、学習プログラムに反映できます。

また、目的とするキャリアを形成するには、どのスキルを獲得しなければならないのかを従業員自身が把握することも重要です。ツールなどを活用してスキルマップを作成するなどの方法によって、従業員が現在のスキル状況を確認しながら、自発的な学習へと促す施策が効果的です。

ステップ3：教育プログラムとコンテンツを決める

ステップ2で洗い出した既存スキルを基に、各従業員に必要なスキルを習得させるための教育プログラムを選びます。学習方法には、研修会やオンライン講座、eラーニングなどさまざまな形式があるため、従業員の特性に合ったものや、業務に負担がかからないものを選択することも重要です。

教育プログラムを自社で構築するケースもありますが、それには十分な知識と高額のコストがかかります。近年ではリスキリング向けのeラーニングや研修などのサービスが充実しているため、自社の業務内容・学習方法に適合した教育プログラムを、社外サービスの中から見つけることはそれほど難しくありません。適切な教育プログラムを選び、リスキリングに活用しましょう。

ステップ4：学習環境を整備する

リスキリングは通常の業務をこなしながら学習する教育手法です。そのため、リスキリングを導入する場合は、就業時間内に学習時間を設ける必要があります。従業員に過重な負担がかからないようにするためには、業務量などを調整して、無理のないスケジュールで学習時間を設定しなければなりません。

就業の合間に学習できる環境の構築も重要です。普段の業務で使用するアプリケーションから、学習プログラムへ簡単にアクセスできるシステムや、従業員のスキルを随時確認できる学習システムの導入など、業務と学習の両立がしやすい環境を整備すると、学習時間を確保しやすくなります。

ステップ5：スキル・知識を実践で活用させる

学習プログラムの実施を通して従業員がスキルや知識を獲得した後は、それらを実践に生かして実用レベルの力を身に付けさせる必要があります。必要な知識が得られたとしても、実際の業務でうまく活用できないのであれば、十分にスキルを習得したことにはなりません。

ただし、身に付けたスキルが活用できるシステムが導入されていないなど、実践で使えないケースもあります。そのような場合は、実践になるべく近いトライアル環境を整備するなど、習得スキルをさびつかせないための施策が必要です。

リスキリング実施時の注意点

リスキリング実施時には、いくつかの注意するべき点があります。従業員に負担をかけずやる気を出してもらうためにも、注意点を押さえた上でリスキリングを実施しましょう。

リスキリングの社内認知度を高める

日本ではまだリスキリングの認知度が高くありません。まずはリスキリングとは何かを従業員に知ってもらうために、海外でのリスキリング実施した企業の成功例を紹介したり、リスキリングのメリットを伝えたりして社内認知度を高めることが必要です。

社内の理解を促し、取り組みやすい環境を整える

リスキリングでは、実際に学習を行う各従業員が実施する目的を十分に理解している必要があります。従業員が目的を理解した上で学習に取り組む意欲を持たなければ、質の高いスキルは獲得できません。企業は従業員に理解を促し学習しやすい環境を整備することで、リスキリングを成功につなげられます。

社員の自発性を尊重する

リスキリングの実施においては、従業員の自発性も重要です。従業員は従来の業務をこなしながら学習しなければならないため、自発的な意欲がなければ心理的な負担となってしまいます。

また、学習方法が厳しかったり学習時間が長かったりする場合、通常業務に支障が出てしまう場合があります。リスキリングを成功させるためには、学習時間の確保など、従業員が自主的に学習へ取り組める環境づくりを構築することが重要です。

モチベーションを高める仕組みを作る

リスキリングは、学習を継続することでその効果を高められます。しかしながら、従業員が途中で意欲をなくしてしまうと学習の継続が難しくなるため、企業は従業員がモチベーションを維持できる仕組みを整備しなければなりません。

リスキリングが従業員自身のキャリアになぜ必要なのか、どのようにプラスになるのかを伝えることで、モチベーションの維持につながります。また、習得したスキルや資格を評価する制度、手当の設定などもスキル習得へのモチベーションを向上する要素として有効です。

リスキリングを導入した企業事例3選

リスキリングへの注目度が上がる中、実際に社内へリスキリングを導入して、一定の成果を上げている企業も出始めています。リスキリングの導入を検討する際には、このような他社の先行事例を参考にするのがおすすめです。
以下では、特にデジタル関係のリスキリングに取り組んでいる企業の事例を紹介します。

1. 基礎教育プログラムを開発

大手電機メーカーではDXを推進するために、デジタルリテラシーを学習するための基礎教育プログラムを開発しました。このプログラムは、各従業員がデジタル技術を駆使して自身の業務を変革するために、必要なスキルを習得することを目的としています。

それを実現するために、自社のグループ内で人材育成を担う専門部署と協力し、2020年には、全従業員が教育プログラムをオンライン受講できるようにしました。プログラムは複数のステップで構成されており、従業員はデジタル技術の基本知識をはじめ、データ分析を用いた課題発見や問題解決の方法などを学べます。
各ステップの学習時間は2時間程度に設定されており、オンライン上で学習できるため、従業員はそれぞれのペースで学習を進めることが可能です。同社では、実務に直結するデジタルスキルを全従業員に身に付けさせることで、組織全体の競争力強化を図っています。

2. DXプロジェクトとして研修プログラムを開始

大手IT企業では、DXの推進を目的とした総合的なリスキリングプログラムを導入しました。この学習プログラムは、従業員がDXに不可欠なスキルと知識を体系的に学べるよう設計されている点が特徴です。
「データドリブン経営」「DX人材の育成」「生産性の向上」といったDXに関わるテーマが設けられ、そのために必要なスキルとして、デザイン思考や、DXの構想力などを学ぶカリキュラムが用意されています。ここには実際のDXプロジェクトへの参加という、実践的な要素も組み込まれています。

また、従業員が必要な学習コンテンツへ自由にアクセスできるように、独自のオンライン学習プラットフォームも開発しました。同社ではDXやリスキリングを成功させるための基盤は、各従業員のマインドセットにあると考えており、従業員の主体的な学びを促進するために、「自身のパーパス（存在意義）」の設定を重視しています。

3. 学習環境の整備

海外の先進的な事例も紹介します。アメリカの大手通信企業では、従業員が自立的に学べる環境を整備することを通じたリスキリングの取り組みを進めています。この企業では、2020年までに約10億ドルもの資金を投じて、10万人の従業員を対象にリスキリングの機会を提供しました。

具体的な施策としては、従業員が自身のキャリア開発に役立てられる学習プラットフォームを提供しています。このシステムを活用することによって、自身のスキルを把握したり、社内の異なる職種に就くにはどのようなスキルが必要なのかを調べたりできるようになりました。
これによって従業員は、自身のキャリアプランや、そこに至るまでの道筋を具体的に考えやすくなっています。

また、オンラインで受講できる訓練コースも開発・提供しています。同社は外部の教育プラットフォームや複数の大学と連携しながら、多様なデジタルスキルを学べるプログラムを展開しています。これらの取り組みによって、社内の技術職のうち、約8割を社内異動によってまかなえるようになり、加速する技術革新に対応できる体制を整えることに成功しました。

リスキリングの導入支援：人材開発支援助成金

企業のリスキリング導入に際しては、公的な補助金・支援制度が用意されています。その一例として、厚生労働省が提供する「人材開発支援助成金」を紹介します。
人材開発支援助成金は、事業主が従業員に対して、職務関連の専門知識や技能を習得させるための職業訓練を実施する際、その訓練経費や訓練期間中の賃金の一部を助成する制度です。従業員のスキルアップとキャリア開発を促進し、企業の競争力を高めることを目的としています。

目的や訓練内容などに応じて7つのコースが用意されており、その中でも「事業展開等リスキリング支援コース」は、新規事業の立ち上げや事業展開に伴い、従業員が新たな分野で必要となる知識や技能を習得するための訓練を実施した場合に補助を受けられるコースです。令和4（2022）年から令和8（2026）年度の期間限定で創設されました。

人材開発支援助成金をはじめとする各種公的制度を活用することで、企業は新たな市場や技術に適応するための従業員へのリスキリングを、経済的な負担を軽減しながら行えます。ぜひ活用を検討してください。

参考：人材開発支援助成金

まとめ

デジタル技術が加速的に進化し、DXに取り組む必要性が増したことで、多くの企業において既存の従業員をデジタル人材に育てるリスキリングの導入が進められています。リスキリングには、コストの発生や転職リスクの増大などのデメリットもありますが、採用コストの削減や業務効率の向上、従業員のキャリア開発など、企業と従業員の双方に多くのメリットをもたらします。

リスキリングを導入する際には、目標設定や既存のスキルの洗い出しなど、しっかり計画を立ててステップバイステップで準備を進めることが重要です。また、他社の先行事例を参考にしたり、公的な支援制度を活用したりすることも役立ちます。従業員が効果的に学習できるリスキリングを導入しましょう。