労働生産性とは?正しい計算方法から改善のポイントを徹底解説!

最終更新日: 2022.07.21 公開日: 2022.05.13

労働生産性

生産性という言葉は、働き方改革や業務改善の際に使われる機会が多くなってきました。生産性を上げることが企業の成長につながるだけではなく、今後労働人口の減少が予想される日本において重要な要素になります。
生産性は定量的に測定できるものなので、生産性向上を図る際には、必ず定義や数値化の方法の確認が必要です。本記事では生産性の中でも最も使われている労働生産性に着目し、その正しい計算方法から労働生産性の向上方法について事例を交えてご紹介いたします。


生産性WP

労働生産性とは

労働生産性

労働生産性とは、「労働者数または労働時間に対して生産される成果物の割合」を示したものです。労働生産性を求めることで、労働者1人あたり(または労働1時間あたり)どれくらい成果物に貢献しているのか、どれくらいの利益を生み出しているのかを可視化できます。
生産性には労働生産性の他にも人時生産性や資本生産性、全要素生産性(TFP)などがありますが、企業において生産性というと労働生産性を指す場合が多く、頻繁に用いられる生産性です。

その他の生産性については以下の記事を参考にしてください。

生産性とは?計算や分析の仕方、生産性向上の施策を簡単に解説

2種類の労働生産性

労働生産性には物的労働生産性と付加価値労働生産性の2種類があります。
どちらも労働力を基準とした生産性であり、労働力に対してどういった成果を求めるかで利用方法が変わってきます。

    物的労働生産性:生産するものの大きさや個数、重さなどの物量を対象とした労働生産性
    例)一定期間内に営業部1人あたり何件の物件を販売できたか

    付加価値労働生産性:商品やサービスを提供することによって得られる金額ベースの付加価値を対象とした労働生産性
    例)一定期間内に営業部1人あたりいくらの利益を獲得できたか

労働生産性の計算方法

環境や業種など企業によって生産性の値は異なるため、基準値のようなものがありません。そのため、自社の生産性が適正かどうかは、過去の値と比較したり、同業他社の生産性を自社で算出して判断しなくてはいけません。

労働生産性は「労働者数または労働時間に対して生産される成果物の割合」のため、以下の式で計算することができます。

労働生産性の計算式

生産される成果物として物的な生産量を求める場合には物的生産性、付加価値を求める場合には付加価値生産性を求めましょう。

物的労働生産性の計算方法

物的生産性では、労働者数や労働時間などの労働投入量に対する物的な生産量を求めます。ここでは生産するものの大きさや重さ、個数などの物量を生産量として計算します。
そのため、業務の効率化が進むと労働投入量に対する生産量が増加し、物的生産量性を高めることができます。

物的労働生産性の計算式

付加価値労働生産性の計算方法

付加価値労働生産性では、労働者数や労働時間などの労働投入量に対する付加価値の生産量を求めます。付加価値とは、商品やサービスを提供することによって得られる金額ベースの付加価値のことを指しています。

付加価値労働生産性の計算式

労働生産性を計算する際の注意点

算出の目的を明確にする

労働生産性を求める際には算出の目的を明確にする必要があります。これまでの計算方法にも示した通り、算出に使う成果物として何を設定するか、労働投入量として何を対象とするかによって労働生産量の意味は大きく変わります。

そのため、まずは何を知るために労働生産性を算出するのかを明確にして、そのうえで適切なパラメータを用いて算出をおこないましょう。

現場の真の生産性を算出

労働生産性の目的は算出結果から改善点を見つけるためにあります。そのため、うわべだけの生産性ではなく現場の真の生産性を算出をしなくてはいけません。

例えば、報告書では業務時間内に業務が終了しているにもかかわらず、実際には残業時間を使って作業を行っている場合や、担当が複数人に割り振られているのに実際には1人で対応している場合などは、正しい労働生産性を求められません。

今後の企業の成長のためにも風通しの良い環境をつくり、問題から目をそらさずに現場の人の意見も聞きながら労働生産性の算出を行いましょう。

労働生産性を高めるポイント

現状の把握

労働生産性を高めるためには、現状の把握が重要です。生産量や労働時間だけを見ても、何が問題で何を改善するべきなのかを洗い出すことができません。そのため、現状ではどのような手順で業務を行い、具体的にどこが課題になってしまっているのかを具体的に洗い出す必要があります。

業務の標準化が進んでいる場合は、ボトルネックとなってしまっている部分が洗い出しやすく、改善策についても比較的簡単に検討を進めることができます。しかし、属人化されてしまっている業務では、人によって業務の仕方が違うなどにより課題の解決をすることが難しくなります。労働生産性の算出に合わせて業務の標準化を進めることをおすすめします。

あわせて読みたい

業務の属人化を解消する方法とは?原因と標準化の進め方を解説

従業員ファーストの目標設定

労働生産性では現場の意見を取り入れることが重要です。数値だけを見て目標を設定しても、実現可能性が低い目標では現場の従業員の負担が高まり、従業員のエンゲージメントが下がってしまう原因になります。
従業員のエンゲージメントが下がると結果的に離職率が上がったり、逆に生産性が下がってしまう可能性があるため注意が必要です。

従業員にとって労働生産性向上の施策がどう役に立つのか、何のために行う施策なのかを十分に理解してもらったうえで、目に見える結果だけを求めずに協力して実施することが重要です。従業員エンゲージメントを高めることができれば、従業員が自発的に自社の売上に寄与する行動をとるようになり、労働生産性の向上が見込めます。

あわせて読みたい

従業員エンゲージメントとは?測定方法や指標、高める施策をご紹介

DXの推進

労働生産性の向上にはDXが有効です。DX(デジタル・トランスフォーメーション)とは、Digital Transformationの略語で、業務やシステムをデジタル技術によって効率化することを意味しています。DXを推進し、単純業務や繰り返しの業務を自動化することで業務時間の削減を実現し、労働生産性を高めることができます。


dxの基本

評価と改善

労働生産性は短期的な向上ではなく長期的な向上を目指すことにより企業の成長につながります。そのため、労働生産性向上のためには施策を行うだけでなく、PDCAサイクルを回して必ず評価と改善を行いましょう。

労働生産性向上に成功した事例をご紹介!

マニュアルの活用により労働生産性の向上に成功した事例をご紹介いたします。ぜひ施策の参考にしてみてください。

ビジュアルメインの業務伝達(日本航空株式会社様)

ビジュアルメインの業務伝達を行うことで、聴覚に障がいがある社員とのコミュニケーションが円滑に。これまでは画像を貼り付けて文字で説明した資料を用い、筆談を交えながら教育を行っていたため十分に伝わらないこともありましたが、動画で前もって操作の流れに目を通してもらうことで作業イメージがわきやすくなり、復習や分からなくなったときも参照できるので、業務の精度が上がりました。
結果的に聴覚に障がいがある社員も含めた従業員の活躍の幅が拡大できるようになりました。

コロナ禍でも遠隔で新システムの構築をスムーズに
障がいのある社員の活躍にも貢献
日本航空株式会社様がTeachme Bizについて語る画像

手順書作成の効率化(株式会社船場様)

Teachme Bizを使い手順書作成の時間を大きく削減したことでクリエイティブな業務により注力できるように。以前は一つの手順書を作成するのに2~3週間かかっていたり、新しいツールの導入の度に説明会を開催していましたが、手順書作成がTeachme Bizならサクサク作ることができるため大幅な業務時間の削減ができました。また、頻繁に発生していた手順書に関する問い合わせに手を止める必要がなくなりました。

手順書作成の効率化でDX戦略の推進に貢献
「デザイン思考の実践」への一助に
株式会社船場様がTeachme Bizについて語る画像

マニュアルをRPAの大きな推進力に(ニチレイロジグループ様)

物流業界全体が直面する労働力不足を解消すべく、RPAによる業務革新に取り組むことに。RPA導入にあたり、画像を用いた分かりやすいマニュアルを整備することで、各事業所に対して現地に行かなくても、遠隔でサポートすることが可能になりました。結果としてマニュアルが非常に大きなRPAの推進力となり、年間20,000時間の業務をRPA化することに成功しました。

年間で20,000時間の業務をRPA化!
労働力不足の問題もクリア
ニチレイロジグループ様がTeachme Bizについて語る画像

まとめ

今回は労働生産性とその計算方法についてご紹介いたしました。労働生産性は働き改革に重要な業務効率化や業務の標準化においても重要な役割を果たす要素です。正しい計算方法を用いて労働生産性を算出し、是非今回ご紹介した計算方法や成功事例を参考にして、よりよい企業成長を目指しましょう。

この記事をSNSでシェアする

「業務効率化」を考える

関連カテゴリ

「生産性向上」の最新記事

マニュアルで生産性革命をおこそう

マニュアルは、上手く扱えば「単なる手順書」以上に大きな効果を発揮します。
生産性の向上はもちろん、「企業を大きく変える」可能性を秘めています。

Teachme Bizは、マニュアルであなたの企業にある課題を解決し、
生産性を向上するパートナーでいたいと考えております。
「組織の生産性を向上したい」「変える事に挑戦したい」と思う方は、
わたしたちと生産性の向上に挑戦してみませんか。

マニュアル作成・共有システム
「Teachme Biz」はこちら