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\スーパーマーケット向け/ ウィズコロナ時代のチェーンストア成長戦略
スーパーマーケット業界はロイヤルカスタマーの高齢化や少子高齢化による市場の縮小などの課題を抱えるなか、新型コロナウイルス感染拡大によって感染防止対策への対応、巣ごもり需要による消費の変化など変革期を迎えています。
スーパーマーケットにとって「お客様に選ばれるお店になる」ことが組織成長における最も重要なポイントと言えます。
本セミナーではウィズコロナ時代を生き抜くためのスーパーマーケットの成長戦略そして実行力の強化について事例を交えながらお話しします。
10月5日(月)にはドラッグストア向けのセミナーを開催しております。
詳細はこちら
このような方におすすめです
- スーパーマーケット及び関連企業、メーカーの経営者様
- チェーンストアの経営企画・店舗運営部門・店舗責任者の方
プログラム
- 受付(セミナー開始10分前~)
- 第一部:株式会社MS&Consulting講演
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近隣競合店舗に勝つために必要な対策とは【スーパーマーケット編】
~スーパーマーケット利用者の声から対策のヒントを得る~生活者のライフラインを担っているスーパーマーケットは各地域に複数のブランドが出店しています。
地域の生活者は何をもって複数あるスーパーマーケットから選択をしているのか。
選ばれるお店、利用頻度を高められているお店の特徴を地域のお客様の声から、売場ごとにご紹介いたします。
コロナ禍によるお客様の意識も併せてご紹介いたします。 - 第二部:株式会社スタディスト講演
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チェーンストアのオペレーション改革
~業務標準化と人材育成の効率化で組織成長を加速するには~多店舗経営の成功のために欠かせない「チェーンオペレーション」。
スーパーマーケットを始めとした小売業界において、本部方針の徹底や、各店舗での標準化、そして教育が重要と言われながらも、なぜ効果につながらないのかを掘り下げます。
本パートでは、既存のやり方を変えてビジネスの成果にも繋がった小売企業の事例をご紹介。
また、採用した人材の育成期間短縮、離職率低下さえも実現した企業の取り組みやポイントをお話しします。
登壇者紹介
株式会社MS&Consulting リレーション事業本部 シニアコンサルタント
木村 直人(きむら なおと)
2009年4月株式会社MS&Consulting入社。
現在、リレーション本部シニアコンサルタント。
外食、流通・サービス業において数多くの支援を担当。
主に、顧客満足度・従業員満足度を切り口に組織風土改善や人材教育を中心とした活動に従事している。
その他、日本ホスピタリティ推進協会(JHMA)認定資格である「ホスピタリティ・コーディネーター」の資格を有し、顧客の声をもとにサービス業のホスピタリティを高める支援を全国で実施している。
■株式会社MS&Consulting
株式会社MS&Consultingは、スタッフ定着支援サービスである「tenpoket」や顧客満足向上支援サービスである「ミステリーショッピングリサーチ」の提供を通じて、お客様に愛される店づくりをお手伝いしています。2020年には、アジア太平洋地域におけるHR Tech Company Top10に選出されました。
>コロナ禍における対策分析レポートやインタビュー記事を掲載中<
https://tenpoket.ms-r.com/
株式会社スタディスト 事業戦略部長 Teachme Biz プロダクトマーケティングマネジャー
木本 俊光(きもと としみつ)
京都大学卒。
お客様満足度No.1*のTeachme Biz プロダクトマーケティングマネジャー。
スタディストふくめ複数の企業で新規事業の推進、30社以上との事業提携に関わった後、現職。
お客様同士の知見交流を促すユーザー会などでお客様の生の活用状況を引き出しつつ、
経営学/教育学/産業心理学から実践的な内容を取り入れることで、
成功する企業内の社内教育・標準化の方法を研究・実装している。
*2020年 株式会社アイディエーションによる「マニュアル手順書ツールユーザー満足度調査」
開催要項
開催日時 | 2020年10月15日(木) 16:30~17:30 |
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開催方法 | Zoomによるオンラインセミナー (視聴方法は別途メールにてご案内いたします。) |
募集人数 | 100名(抽選) |
タイムスケジュール | 16:20~16:30 入室受付 16:30~16:55 株式会社MS&Consulting講演 16:55~17:20 株式会社スタディスト講演 17:20~17:30 質疑応答・アンケート回答 |
参加費 | 無料 |
株式会社スタディストが主催・共催するイベントなどに関する情報を、今後メールでお知らせいたします。 メール配信開始後に、配信停止を希望する場合は、配信メールに記載する手順方法によってメール配信を停止することが可能です。