新人へのOJT失敗例4選!成功させるためのポイントも紹介

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新人教育の方法として採用されるOJTですが、「教育担当者によって指導内容が違う」「新人がなかなか仕事を覚えない」など、思うように進まないケースもあります。

これからOJTを実施する企業や担当することになった方は、事前に具体的な失敗例や対策を把握しておくのが大切です。

本記事では、新人へのOJTでよくある失敗とその理由、OJTを成功させる具体的なポイントなどを解説します。

新人へのOJTでよくある失敗とその理由

OJTでよくある失敗例として「場当たり的な指導で、新人が業務の全体像を理解できない」「教育の質にバラつきがあり、新人の成長速度が異なる」などが挙げられます。

また、以下の記事ではOJTを実施するメリットや具体的なステップなどを解説しています。こちらも参考にしてください。

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場当たり的な指導で、新人が業務の全体像を理解できない

OJTでよくある失敗のひとつが、その場限りの指導を繰り返すことで、新人が業務の全体像や目的を理解できなくなってしまうケースです。

その結果、指示されたタスクはこなせても、「なぜこの作業が必要なのか」「どこまで自己判断してよいのか」がわからないため、状況に応じた応用ができなくなってしまいます。

こうした失敗を防ぐには、業務の全体像と、順番に到達すべき成長ステップを提示できる体系的な育成計画を立てるのが効果的です。

OJTの開始時には、業務の全体像と一連の流れを伝えましょう。自分の作業が前後の工程にどうつながっているかを把握できれば、新人は「作業の本質的な目的」や「任されている判断の範囲」を正しく理解できるようになります。

教育の質にバラつきがあり、新人の成長速度が異なる

OJT担当者によって教育の質にバラつきがあり、新人の成長速度が異なるのも失敗例として挙げられます。これは組織全体で明確な指導基準が定まっていないことが原因です。

指導基準が曖昧だと、教育が担当者個人の経験や価値観に依存してしまい、指導内容がバラバラになってしまいます。新人は「誰の指示を信じればいいのか」と混乱し、結果としてチーム内でスキルの習得度や成長速度に大きな差が生まれてしまうのです。

そのため、OJTは現場の担当者に一任するのではなく、組織全体で育成の仕組みを整えることが重要です。

具体的には、業務マニュアルや習得項目のチェックリスト、評価シート、面談シートを用意しましょう。教える順番や合格基準まで共通化しておけば、誰が指導しても同じ内容と基準で育成でき、新人の成長速度を統一させることができます。

教育担当者が多忙で、新人が放置される

教育担当者が多忙で、新人の教育に手が回らないケースもOJTでよくある失敗のひとつです。教育担当者が自身の通常業務に追われると、新人への業務説明やフォロー面談が後回しになります。

表面上は仕事を与えて任せているように見えても、質問を受ける時間や成果物の確認を行っていなければ教育の効果はありません。新人は自己判断で業務を進めるしかなくなり、ミスが放置されたり、間違ったやり方が定着したりする恐れがあります。

そこで、組織の管理職やマネジメント部門などが、教育担当者の業務量や通常業務のノルマを調整しましょう。また、メインの教育担当者ひとりに任せきりにせず、以下のような取り組みで、教育を分散・共有する体制を整えるのも効果的です。

  • 「経理処理はAさん」「営業同行はBさん」のように、業務によって教育係を分担する
  • チャットツールでチーム全員が質問に応じられる状態を作る など

育成期間の終盤になっても、新人が独り立ちできない

育成期間が終盤になっても、新人が自力で業務を完結できず、指導担当者がいつまでもサポートから離れられないのもOJTの失敗例です。

こうした状況は新人の能力不足だけが原因ではなく、教育の仕組みにも問題があります。具体的には、スキル習得の評価基準が曖昧だったり、習得状況を確認しないまま業務を任せきりにしたりすることが主な原因です。

まずは新人ひとりがこなす業務範囲や期待する能力を具体的に定め、定期的に進捗を確認するようにしましょう。スキルの習得に遅れが見られたら、育成計画を見直し、担当者だけでなく上司や人事とも育成記録を共有して組織全体で早めに支援することが大切です。

OJTを成功させるためのポイント

OJTを成功させるには、新人教育の計画を策定する、人事部署や管理職が積極的に関与することなどが重要です。

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新人教育の計画を策定する

OJTを成功させるには、新人教育の計画を策定するのが効果的です。育成計画がないと指導が場当たり的になり、基本業務・例外対応の教え漏れや指導担当者による教育品質のブレが発生する恐れがあり、OJTの失敗を招く原因になります。

そのため、時期ごとに任せる業務範囲や、各段階で必要となるサポート、求める判断基準などを落とし込んだ育成計画を作成しましょう。これにより、段階的な成長ステップと目指すべきレベルが明確になります。

今の課題や次にやることが明確になり、新人も安心して成長を目指せるようになるでしょう。

人事部署や管理職が積極的に関与する

新人教育を担当者だけに任せず、人事部署や管理職も積極的に関与するのがOJTを成功させるうえで大切です。

OJTが失敗する原因として、現場の教育担当者ひとりに負担や責任が偏り、適切な指導ができなくなってしまうことが挙げられます。担当者自身の業務が忙しくて指導が後回しになり、新人が放置されてしまうケースも少なくありません。

そこで人事や管理職が関わり、組織として新人教育を支援しましょう。人事が育成の仕組みや研修を用意し、管理職が教育担当者の業務量調整や新人の目標設定を担うことで、指導の遅れや教育担当者の負担増加を防げます。

組織全体で新人を育てる環境ができれば、新人の成長スピードが上がり、定着率向上にもつながるでしょう。

業務マニュアルを作成する

OJTを成功させるために、作業手順だけでなく業務の目的や判断基準まで網羅した業務マニュアルを作成・運用するのも効果的です。

事前に業務マニュアルを用意しておくことで、組織全体での指導基準が明確になり、教育担当者ごとの指導内容のバラつきを防げます。また、新人も疑問が生じた際に業務マニュアルを参照して自己解決できるようになり、早期の自立につながります。

業務マニュアル作成時は、手順だけでなく「業務の目的」「判断が必要な場面」「困ったときの相談先」まで明記しましょう。作成後も現場で使いながら定期的に見直し、実際の業務とずれた内容にならないようアップデートし続けることが大切です。

以下の資料では、AIを活用したマニュアル作成の方法やマニュアル作成に役立つプロンプトなどを紹介しています。「生成AIを活用してマニュアルを作成したいけど、何から始めればよいかわからない」という方は、こちらも参考にしてください。

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教育担当者にも適切なフォローを行う

OJTを実施する際は、新人だけでなく、教育担当者にも適切なフォローを行いましょう。

多くの教育担当者は通常業務と育成を兼任しているため、任せきりにすると業務過多で疲弊してしまいます。その結果、新人への説明や面談が後回しになり、OJTそのものが失敗する原因となってしまいます。

管理職が通常業務を調整したり、チーム全体で指導を分担する体制を整えたりすることで、教育担当者が指導に専念できる状況にするのが大切です。

また、教育担当者にも定期面談や進捗確認を行い、自身の負担感や指導の悩みを共有できるようにするのも効果的です。

適切な人材をOJT担当者にする

OJTを成功させるには、単に仕事ができる人ではなく「新人の話を聞き、相手の理解度に合わせた指導ができる人材」を教育担当者に選ぶことが重要です。

新人の成長を促すには、高い業務スキルだけでなく、新人の理解度に合わせてわかりやすく教える力や話を聴く姿勢が欠かせません。そのため、どれほど優秀なプレイヤーであっても、言語化が苦手であったり、新人への寄り添いが足りなかったりする場合、適切な指導は難しいでしょう。

担当者を選任する際は適正だけでなく、本人の指導に対する意欲や、業務量に余裕があるかなども確認しましょう。また、教育担当者に選任した後も、新人教育の方法を学べる研修を用意することで、指導者に必要なスキルを身に付けた状態でOJTに臨んでもらえます。

OJT以外の新人育成方法

OJT以外の新人育成方法として、Off-JTやメンター制度が挙げられます。それぞれの特徴やどのような場合におすすめなのかを紹介します。

Off-JT

Off-JT(オフ・ザ・ジョブ・トレーニング)とは、日常業務を一時的に離れ、研修や講義などを通して業務に必要な知識やスキルの習得を目指す育成手法です。

現場での実務を通じて学ぶOJTとは異なり、座学や体験型のカリキュラムが中心です。具体的には、以下のようなものが挙げられます。

  • 外部セミナーへの参加
  • eラーニング
  • 同期での集合研修
  • ロールプレイング
  • ワークショップ など

Off-JTのメリットは、指導者による教え方のバラつきを防ぎ、会社の基本ルールや共通知識を新人全員に伝えられる点です。そのため、全社で一貫した基礎知識を身に付けさせたい場合におすすめの方法です。

以下の記事ではeラーニングとOJTを組み合わせた新人育成について解説しています。あわせて参考にしてください。

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メンター制度

メンター制度とは、直属の上司やOJT担当者とは別の先輩社員が、新人の相談相手となる育成手法です。メンターは、上司やOJT担当者には相談しにくい人間関係の悩みや、職場での不安などを聞きます。必要に応じて、人事や上司への相談につなげることもメンターの役割です。

メンター制度の利点は、親身に話せる人間関係を構築することで、新人の孤立を防ぎ、早期離職の防止や定着率の向上を実現できる点です。新人のメンタルケアも行いたい、新人の早期離職を防ぎたいという場合におすすめの手法です。

OJTや新人教育に関するよくある質問

最後に、OJTや新人教育に関するよくある質問について解説します。

やる気のない新人への教育はどうすればいいですか?

やる気がないように見える新人に対しては、「目指すべきゴールを理解できているか」を確認してみましょう。業務の目的や独り立ちの基準が曖昧だと「何をどのように頑張ればよいのかわからない」という状態に陥ってしまいます。

まずは面談を行い、抱えている不安や困りごとを聞き出します。そして、業務の目的や独り立ちの基準を具体的に共有したうえで、達成に向けたステップを一緒に設定しましょう。目指すべきゴールと日々のタスクが結びつくことで、新人が迷わず主体的に行動できるようになります。

相性が悪い新人への教育はどうすればいいですか?

相性が悪く感じるときは、指導方法や役割分担にズレがないかを確認しましょう。

説明の仕方や質問への対応、業務量、人間関係など、どの部分で新人と行き違いが起きているのかを把握します。そのうえで、新人の習熟度や考え方の癖などに合わせた指導スタイルに切り替えるのが有効です。

新人が質問しやすいようにするにはどうすればいいですか?

新人が質問しやすい環境を作るには、質問する時間や方法をルール化するのが有効です。

「いつでも聞いてね」という言葉だけでは、新人は先輩の忙しさを気にして遠慮してしまいます。そこで、以下のような方法を取り入れてみましょう。

手法内容
定例の相談時間を設ける1日の終わりに15分ほど確認タイムを作る
チャットツールを活用する対面で声をかけづらいときの連絡手段を用意する
質問までの基準を決める「15分自分で調べてわからなければ質問する」とルール化する

何回も同じミスをする新人にはどう対応すればいいですか?

何回も同じミスをする新人には、何度も注意を繰り返すのではなく「どの段階で理解や確認が止まっているのか」という根本的な原因を特定して対応するのが大切です。

ミスが続く背景には、手順を正しく覚えていない、業務の目的を理解できていない、マニュアル自体が使いにくいなど、さまざまな原因が考えられます。面談や話し合いからミスの原因を特定し、それぞれ以下のような対処を実施しましょう。

原因対処法
手順を正しく覚えていない作業フローを可視化したチェックリストを導入し、工程ごとのセルフチェックを習慣づける
業務の目的を理解できていない作業の背景や全体像を共有し「なぜその工程が必要なのか」を理解させる
マニュアル自体が使いにくい実際の作業手順にあわせて図解や構成を見直し、よりわかりやすい内容へ改訂する

まとめ

新人教育を成功させるには、OJT担当者に一任するのではなく、組織として計画的に育成できる仕組みを整えるのが大切です。

具体的には、人事部署や管理職が積極的に関与したり、教育担当者にも適切なフォローを実施したりなどの取り組みが有効です。

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